9月12日、読売新聞にて当団体の活動を掲載していただきました。
【記事一部抜粋・要約】
不妊治療は金銭的な負担に加え、通院が頻繁になることで仕事との両立が困難な状況に置かれる女性は多い。実際、保育士として働いていた妻は、不妊治療を理由に退職するころを考えたこともあった。だが、不妊治療によって「周囲に迷惑をかける」「妊娠しなかったらどうしよう」というプレッシャーなどから職場に言い出せず、離職する人は少なくない。
『企業が変わらなければ、不妊治療と仕事の両立はできない』
全国の企業向けの支援事業を開始
・専門スタッフを派遣し、不妊治療に関する職場内の実態調査
・経営者や社員に対する研修を実施することで不妊治療への理解を促す
・社内度制度設計、助成金活用のサポート
・不妊治療と仕事の両立支援が整う企業の情報情報を無料で掲載、閲覧できる登録制の求人サイト提供
取り上げていただき誠にありがとうございました。
こうしてご紹介いただけることもあり、近頃秋田県の企業様数社より支援依頼のご連絡をいただいております。
今後とも企業における環境整備をサポートし、不妊治療と仕事の両立が当たり前にできる職場が増えていくよう活動してまいります！
現在行っている支援内容について詳細はこちらから